ハンドボール選手が調べる校務の今④

2025年5月8日 2025年5月8日屋田菜美

屋田菜美

前回は地域差の変化について考えていきました。今回は、スコア化された自治体ごとの調査結果や調査で分かったデジタル化の効果について学んでいきましょう！

校務DXは進んだか【後編】全国的に底上げされたが地域差が拡大した面も
https://project.nikkeibp.co.jp/pc/atcl/19/06/21/00003/012800593/?P=2

上位自治体のスコア

文科省が公表した校務DXチェックリストの調査結果はスコア化されており、上位5つの自治体（学校設置者）はどれも9割以上のスコアを出しています。岐阜市と甲州市は、「学校内の連絡のデジタル化」の3項目、「校内での資料共有」、「校内での情報共有」、「調査・アンケートの実施」が全て100％だったという結果が出ています。また、甲州市と久喜市は学校を対象としたスコアでもトップ5に入っています。

正直、100％ってどんな学校なの？　と思いましたが、少なくともこれくらいデジタル化が進んでいる自治体や学校があることが事実です。すごいなと思う反面、デジタル化が進んでいないとどんどん差が広がっていくのではないかという不安も感じました。また、こんなに進んでいる自治体があることも今回初めて知ることができました。

まずは効果のあるものから

調査では、デジタル化によって教職員が働き方の改善に対する効果を実感したかどうかも業務ごとに聞いています。効果ありと感じた割合が多い業務は、「欠席・遅刻等の連絡」、「保護者への調査・アンケート」、「保護者からの提出資料受け付け」などがあり、半数前後が「とてもそう思う」と答えたそうです。「そう思う」も合わせれば、ほぼ全ての教職員が効果を実感しているという結果が出ています。

また、取り組んでいる学校は少ないですが、デジタル化による効果が高かった校務もいくつかあります。複数の関係者が出席する学校行事などの日程調整もその一つです。手間が掛かるだけでなく、負担感が大きいことほどクラウドサービスを活用すれば格段に楽になり、負担軽減の効果が高いことが結果として出ています。

記事にも書いてありますが、校務のデジタル化を何から進めるべきか分からないという自治体は、こういった文科省の調査結果を参考にしてみるのもいいかもしれません。全ての校務をデジタル化することは難しいですが、今回の調査結果や記事がデジタル化に取り組むきっかけになればいいなと思います！